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BTS（防弾少年団）の兵役問題が再び話題になっている。
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BTSにも関連する兵役法改正案が国会に係留されているなか、ピアニストのイム・ユンチャン（18）の兵役特例が注目され、再び話題を集めている。
イム・ユンチャンは去る6月18日のヴァン・クライバーン国際ピアノコンクールで、歴代最年少で優勝し、兵役特例の可否が話題を集めた。ただイム・ユンチャンは3年前である2019年のユン・イサン国際音楽コンクールで優勝しており、すでに入隊せずに活動を続けられる「代替服務」が確定した状態だった。
これに対して、「代替服務」という恩恵を受けられない大衆文化芸術人の境遇に対する関心が続き、大衆文化界にも差別なく兵役の恩恵が与えられるべきではないかという声が出ている。
現行の兵役法によれば、国威宣揚および文化暢達に寄与した芸術・体育特技者は、軍服務の代わりに「芸術・体育要員」として服務できる。彼らは文化体育観光部長官の指揮・監督のもと、兵務庁長が定めた該当分野で34カ月間、服務すればいい。つまりスポーツ選手であれば、入隊することなくそのスポーツを続けることができるため、事実上、入隊の空白なしに活動を続けることができる（これを“兵役免除”と表現したりする）。
しかしクラシックや国楽のような“純粋芸術”の分野で定められたコンクールに優勝すれば、10代半ばでも「代替服務」の対象になりうるが、大衆文化芸術人は国家で功を認めて勲章や褒章をもらっても恩恵は「入隊延期」にとどまる。
大衆文化芸術人の兵役特例に関する公平性の議論は、BTSが米ビルボードのメインチャート「ビルボード200」「HOT100」を席巻するなど、世界音楽市場で熱い関心を受けるたびに周期的に提起されてきた。
1992年生まれのメンバーであるJINは、2020年に大衆文化芸術分野の優秀者に選ばれ、満30歳になる2022年まで入隊を延期した。兵役法改正案が国会で可決されない場合、今年中に入隊しなければならない。
以降、1993年生まれのSUGA、1994年生まれのRMとJ-HOPE、1995年生まれのVとJIMIN、そして1997年生まれのJUNG KOOKが入隊することになる。その場合、7人全員がそろった“完全体”での活動までは、少なくとも2～3年がかかるものと見られる。
ピアニストのイム・ユンチャンが兵役特例を受けるほど国威を宣揚したという点は否定できないが、何よりも大衆文化芸術に対する兵役特例問題を想起させたという点で注目に値する。
BTSがK-POPと国内観光産業に寄与した業績が純粋芸術人に劣らないということは、すでに数値的な成果だけでなく、数えきれないほど溢れる国内、海外メディアの記事と政治家の発言で証明された。韓国文化観光研究院はBTSのコンサートは1回当たり1兆2000億ウォン（約1200億円）に達する生産誘発効果を起こしていると明らかにした。すでに3回の国連総会演説とアメリカ3大大衆音楽授賞式での成果、最近はジョー・バイデン米大統領とホワイトハウスで対談するなど「国威宣揚」の歩みを続けている。
しかしBTSも他のボーイズグループと同じように、兵役問題が活動の障害になった。実際にボーイズグループは兵役によって成長に歯止めがかかったりする。
10代後半から20代前半にデビューし、20代中・後半に全盛期を謳歌するボーイズグループのメンバーたちは、入隊時期が近づくとメンバーたちが交互に軍隊に行くことになり、完全体活動の空白期が長くなる。いくつかのアイドルグループは軍に行ったメンバーを除いてアルバムを出したりもするが、完全体活動ほどのシナジー効果が出ることは難しい。また長い空白期を乗り越えて完全体カムバックを果たしても、全盛期の勢いを取り戻せるかは未知数だ。
結局のところ、BTSもグループ活動中断宣言と共にソロ活動を選んだ。
業界では、K-POPの先頭に立つBTSがこの道を切り開くことができなければ、再びこの議論は機会さえ得ることが難しいと見ている。
とあるK-POP界の関係者は、「K-POPのグローバル人気に対して口が渇くほど称賛するが、依然としてクラシックのような純粋芸術と大衆芸術の差別が根底にある」とし、「もちろん韓国ボーイズグループをはじめとする大衆文化芸術人を“芸術要員”とする資格基準に対する慎重な協議と国家的な合意は必要だ。だが現在は、国会で1年以上も積極的な議論さえ行われていない」と指摘した。
また別の関係者は「韓国ボーイズグループにとって、急速に変化する芸能界でいつ軍隊に行くことになるかわからない点とキャリア断絶の負担は、グループ活動に影響を与えざるを得ない」と付け加えた。
これ以上遅れる前に、大衆文化芸術人に対する兵役特例制度を積極的に検討しなければならないという声が高まっている。
韓国の主要アルバム制作会社と流通会社、海外直配会社で構成された韓国音楽コンテンツ協会は、芸術・体育要員の兵役特例に公平性が保障されなければならないとし、制度改善を繰り返し促した。
しかし最近、イ・ギシク兵務庁長は「公正という話題、これは兵役義務において不変の話題」とし、BTSの兵役特例適用問題を慎重に扱うべきだという既存の立場を固持した。ユン・ソギョル（尹錫悦）大統領も6月23日、世論によって決めるとし、「私が今、先に言及する事案ではないと思う」と線を引いた。
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