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エンター４社が全般的に良い成績を収めた中で、ライバル会社より高い営業利益率を記録したＪＹＰの成果が目立つ。業界ではアルバム・音源発売やコンサートの開催など所属アーティストの活動に事業力量を集中するＪＹＰの戦略が奏功したという評価だ。ゲーム、不動産、投資など様々な分野で事業の多角化を推進してきたライバル会社に比べて、ＪＹＰの事業構造は単純な方だ。国内連結対象従属会社３社がそれぞれ音楽出版、コンテンツ製作、ＭＤ製作・流通を主要事業としている。今年上半期の売上高の半分程度である６３１億ウォン（４６．６％）がアルバム・音源販売から得た収入だ。ライバル会社が同じ部門で売り上げの３０％台を記録することに比べると、はるかに高い数値だ。 比較的に経営に変数が少ないということもＪＹＰが有利な点だ。ＨＹＢＥは今年６月、看板グループＢＴＳの団体活動中止宣言で苦労した。当時、時価総額から約２兆ウォンが蒸発するなど影響が強く、ＨＹＢＥが収拾に乗り出したが、ＢＴＳが抜けた下半期の成績を楽観することは難しい。ＳＭも李秀満（イ・スマン）総括プロデューサーの個人会社「ライク企画」との契約問題を抱えている。ＳＭは毎年営業利益の２０～３０％に達する費用をライク企画に音楽諮問などの名目で支出している。今年上半期には約１１４億ウォンをライク企画に支払った。ＳＭ持分約１％を保有しているアラインパートナーズがライク企画問題の解決を要求し、攻勢の度合いを高めており、契約構造の変化が避けられない状況だ。 自社プラットフォームのローンチングを通じたコスト削減もＪＹＰの下半期経営に肯定的な要因になるものとみられる。ＪＹＰは今年６月、独自のＭＤショッピングモール「ＪＹＰＳＨＯＰ」をオープンした。ＨＹＢＥとＹＧはＭＤ製作・流通を関係会社に任せるのはコストがかかるが、ＪＹＰは内部で処理することで支出を減らす。このような戦略に対して、新韓（シンハン）金融投資研究院は「より多くの地域とファンダムをカバーして収益性の改善に貢献するだろう」とし「ＪＹＰは従来のエンターテインメント３社の中で最も良いバリュエーションを享有しており、今後実績の上方修正を通じてバリュエーションのアップグレードを試みることができる」と分析した。
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