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｢K-POPはマスメディアにとって厄介なもの｣
そう語るのは『K-POP 新感覚のメディア』などの著書がある北海道大学大学院メディア・コミュニケーション研究院の金成玟（キム・ソンミン）准教授だ。
BTS（防弾少年団）やTWICEなど韓国の音楽グループが歴史認識を巡って大きな注目を集めている昨今。テレビ出演の見送りや広告の中止など日本での活動にはすでにさまざまな影響が出ているが、元徴用工判決や慰安婦問題など2019年に向けて日韓関係はさらに緊張が続く。
“第3次韓流ブーム”はこのまま終わるのか？
日韓関係という視点だけで見ていても、K-POPのグローバルな人気の理由は分からない（写真はイメージ）。
shutterstock/Boontoom Sae-Kor
一連の発端となったのは、テレビ朝日の音楽番組が、BTSのメンバーが原爆投下時の様子がプリントされたTシャツを過去に着用していたことを問題視し、出演を急遽中止したことだ。
関連記事：BTSのMステ出演中止決まったのは｢前日｣。｢反日制裁｣｢バカにされた｣ファンたちは…
日本ではアーティストなどが社会問題に関する発言をすると、その内容以前に｢音楽に政治を持ち込むな｣とバッシングされることも少なくない。金さんは今回のテレビ朝日の判断を｢K-POPという音楽空間と日本のマスメディアのずれ｣から起きた問題だと見ている。
｢今の日本のテレビが流している音楽は、マスメディアや広告主の論理から脱却しない、誰かを刺激しない安全なものばかりで、視聴者もそれに慣れている。
一方のK-POPは社会と常に連動していて、例えば#MeToo運動が起きる前と後では社会のジェンダー規範も全く異なるものになっているので、以前は受け入れられていた歌詞も当たり前のように批判されます。
音楽・産業・社会の感覚を媒介するという意味でK-POPは“メディア”なんです。出演の是非を論じる前に、K-POPは日本のマスメディアが想像する“ピュアな音楽”とは根本的にメカニズムが異なっていることを理解しないと、今後も同じようなことが繰り返されると思います｣（金さん）
韓国で歌謡曲がポップに転換し、K-POPの原型が台頭したのは1987年。民主化運動がピークを迎えた年だ。その後、検閲が厳しく語られることがなかった｢個々の物語｣が音楽を通じて少しづつ社会に解き放たれるようになっていった。
解放化、国際化など社会の大きなうねりの中で育まれてきたK-POPは、政治とは切り離せない存在なのだ。 
ビルボードのメインアルバムチャートに3カ月連続でチャートイン、公開された映画が音楽ドキュメンタリー映画として全米史上1位を記録するなど快進撃が続くBTS。
shutterstock/DutchMen
2004年頃からの韓国ドラマ『冬のソナタ』の爆発的な人気を受けた第1次韓流ブーム、2010年頃からの少女時代や東方神起を中心とした第2次韓流ブーム。李明博大統領（当時）の竹島上陸以降の日韓関係の冷え込みやフジテレビに対する嫌韓デモなどを経て2012年以降にそれが終わり、現在は韓国グルメやコスメ、そしてBTSやTWICEの人気を中心とした第3次韓流ブームと言われている。
今回の一連の流れを受けて“第3次韓流ブーム”の終焉を予想するメディアもあるが、そうはならないと金さんは考えている。
｢2012年以降、マスメディアから韓国のドラマやK-POPが消えたのは確かです。ですが、そもそも第2次韓流ブームの終焉自体がマスメディア的な議論であって、実際はSNSなどを中心に人気は維持されていました。
今回も『政治的にややこしくなるとファンは離れていく』というニュアンスの報道が多かったですが、ファンはもっと能動的です。マスメディアが韓流を扱わなかったこの5年間、歴史認識も含めて議論してきましたから。マスメディアから排除されたところから今の人気に至っているという経緯にもっと注目すべきです｣（金さん）
韓国のエンタメシーンに欠かせない“指ハート”。
shutterstock/Boontoom Sae-Kor
K-POPの人気を考える上で欠かせないのがファン、そしてファンたちの能動的なネットワーク｢ファンダム｣の存在だ。 ｢Their Wings, ‘ARMY’!（彼らの翼であるARMY！）｣、BTSがビルボードのアルバムチャートで1位を獲得した際、文在寅大統領はそう言ってメンバーと共にファン（｢ARMY｣はファンの総称）を讃えた。
韓国でも芸能事務所やレコード会社、広告塔としてのテレビ局が大きな権力を持ち、ファンはただの消費者に過ぎないという時代が長く続いていたが、転換期になったのは1997年のアジア通貨危機やMP3ファイルの登場だ。
CDが売れなくなりコンサートなどのリアルな場やSNSなどネットでの影響力が重視されるようになるにつれ、ファンダムの存在感も増していったという。今では楽曲の方針はもちろん、｢事務所は働かせ過ぎだ｣など運営に対しても意見を言い、軌道修正を促す文化も定着している。
BTSもファンの意見を受けて歌詞が女性差別的であったことを謝罪したり、秋元康氏とのコラボを中止したことがある。
関連記事：NHK｢BTSの出演予定なし｣、ビル広告も突然撤去…メディアや企業が恐れたものは
｢90年代以降に流行したK-POPの音楽自体がかなり世代間ギャップがあるものだったので、上の世代や古い価値観の人からの反発も大きかった。若者による『私たちのミュージシャンは私たちで守る』という闘争的で活発なファンダムができたのには、そうした背景があります。
K-POPは“レスポンスする空間”。『一緒に勉強していこう』と応援されるか『救いようがない』と見放されるか、ミュージシャンとファン、K-POPと社会との間にはそういった親近感とテンション（緊張感）が常に共存しています｣（金さん）
朴槿恵大統領の辞任を求める｢キャンドルデモ｣で若い女性たちは少女時代のデビュー曲を歌った。タイトルは｢Into the New World｣。
shutterstock/BYUNGSUK KO
今回の一連の報道を通じて、韓国のアイドルやアーティスト、そのファンたちが社会問題に強い関心を持っていることに驚いた人も多いのではないだろうか。
BTSはメンバー自身が作詞作曲に参加し、韓国の画一的な教育や階級社会、新自由主義への批判、それに疲弊した若者の気持ちを歌ってきた。金さんはこれらは世界共通の課題であり、グローバルな共感を集めている要因の一つだと見ている。
また慰安婦支援団体への寄付などはファンも一緒に行っているが、チャリティ活動に熱心に取り組む若い韓国のアーティストはBTSだけではない。TWICEのメンバーが着用していたことが批判されたTシャツのブランドも、多くの著名人が利用している。
関連記事：TWICEの慰安婦Tシャツは｢ファンからのプレゼント｣、BTSとの相違点と共通点
｢彼らはアイドルである前に1人の若者です。例えば元慰安婦の女性たちを支援をするのは、韓国の中でも長い間彼女たちに関心を持たなかった社会の空気を若者が変えないといけないという意識が浸透しているから。
それに日韓の問題だけではなく、#MeTooの延長線上にある女性の人権問題として捉えていることも多いです。元徴用工の問題もそう。たんに日本との争いではなく、グローバルの動きの中で自問自答しながら自国の歴史を立て直そうとしているんです｣（金さん）
11月29日には新たな元徴用工裁判の判決が出る予定だ。
shutterstock/sungju kim
朴槿恵大統領の辞任を求める｢キャンドルデモ｣で若い女性たちは少女時代の曲を歌い、少女時代のメンバーはそれを｢誇らしい｣と語った。女性差別を描き100万部のベストセラーになった小説についても多くの若いアーティストたちが言及している。
一方で金さんは、日本のK-POPファンが社会問題に関心がないわけではないと言う。
｢今回の動きで日本のK-POPファンもそれぞれに歴史の問題を考えていると改めて感じました。あんなに（広い意味で）政治的なBTSの歌詞を受け入れた上で支持しているんですから当然ですよね。『日本の若者は政治に興味がない』と言っているのは誰なんでしょう。
今の日韓の文化的な交流の質と量を考えると、互いを知り、その歴史を理解しようとするのはある意味自然なこと。植民地支配のことから、2004年に全面解放されるまで日本のポップ音楽が韓国で輸入禁止にされていたにも関わらず若者たちに楽しまれていたことも含めて。
これはもちろん韓国社会にもいえることですが、対立はしても歴史そのものをタブー視する流れだけは避けるべきでしょう。若者にはこうした対立を超えていく可能性があるんですから｣（金さん）
同時にナショナリズムの枠から離れてK-POPのグローバルな成功を考えることも大切だという。テレビ朝日の出演中止公表から数日後の東京ドームで約5万人のファンが紫色のライトを揺らし、声をからしてメンバーの名前を叫んだこともまた事実だ。
｢あの瞬間を共有している人たちに国籍は関係ない。自分にくだされたアイデンティティから自由になれることもまたポップ音楽の持つ特性です｣（金さん）
（文・竹下郁子）
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